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事業開始から貫くBULK HOMME「世界No.1」への想い バルクオム 野口卓也CEO(第2話)

「メンズスキンケアブランド世界シェアNo1」というミッションを掲げ、男性向け化粧品ブランド「BULK HOMME(バルクオム)」を展開する株式会社バルクオム。 今年に入りTVCMの放映を開始し、このコロナ禍でも前年同月比で約200%以上を記録するなど、メンズビューティ―市場を牽引する急成長ベンチャー企業だ。 そんな同社の代表取締役CEO 野口卓也(のぐちたくや)氏に、起業家にとって重要な素養や、ブランドづくりなどについて、DIMENSIONの下平将人が聞いた(全5話)

自分の仕事を好きになる力

ーー起業に際し、野口さんはなぜ「メンズスキンケア事業」を選ばれたのでしょうか?

実は私自身はスキンケアを全くしていない、美容知識ゼロの状態からこの事業をスタートしているんです。

ではなぜメンズスキンケア事業で起業したかというと、譲れないポイントが2つあったからです。

1つめはニッチなバーティカル領域でいいから「世界No.1企業になれる」こと。

2つめは「日本でやる優位性がある」こと。

この2つの基準で何十個もの事業アイディアを作り、最終的に残ったのが「メンズスキンケア」という事業テーマでした。

 

ーー原体験ではなく、目指したい事業像から逆算して選ばれたというわけですね。その場合、困難に直面した際に乗り越える原動力が無い、といったことも想定されますがいかがでしょうか?

おっしゃる通り、私もメンズスキンケアをやると決めてから8年近く経過していますので、困難もたくさんありました。

ここで重要となるのは「自分の仕事を好きになる力」。

例えば起業家という観点でお話しすると、ビジネスがグロースして行くと必ずバックオフィス構築などもしなくてはいけなくなります。バックオフィス構築がやりたくて起業する人ってそんないませんよね。

でも「自分の仕事が好き」であれば、どんなことも全力で楽しんでやることができます。好きになって、執着的に取り組むことが仕事の本質だと思っています。

 

メンズビューティ―「世界No.1」への勝算

ーー「世界No.1企業になれる」「日本でやる優位性がある」ことを軸に、「メンズスキンケア」が選ばれた理由についてもう少しお聞かせいただけますか?

市場に「圧倒的なガリバー企業が存在しない」というのが大きな理由でしたね。

周囲に男性用シャンプーやスキンケアに拘っている人が結構いたのですが、「どのブランドが一番売れてるの?」という質問をしても明確に回答できる人がいなかったんです。

つまりブランド戦略の観点でメンズビューティ―領域は、まだ”第一想起”が狙える黎明期だと感じました。

 

ーー野口さんが事業を開始された頃はウェブサービスでの起業全盛で、D2C(Direct to Customer)といった概念もありませんでした。珍しい選択だったのではないでしょうか。

これには前日談があります。

実は大学を中退して、最初に起こした事業はウェブサービスでした。バーティカルSNSなどたくさん開発しましたが、どの事業も上手くいかなかったんです。

「世の中を変えよう」と志して起業したのに、小さな規模で失敗したり、少しの売上に一喜一憂して何年かを過ごしたりする間に自分が嫌になってしまって。改めて「人生を賭けてフルコミットする領域は何か?」を見つめ直しました。

そこで出てきた答えが、「世界No.1企業になれる」「日本でやる優位性がある」というもの。そのために「圧倒的なガリバー企業が存在しない市場で戦う」という判断軸が生まれました。

そういう判断軸で見た時に、ウェブサービスはアメリカ勢が既に世界を席巻してしまっていて興味が持てなかったのです。それに対して「メンズスキンケア」はまだまだ黎明期で、我々が市場を作って圧倒的No.1の存在になれる可能性があると見通しました。

BULK HOMMEは事業開始当時から変わらず「メンズスキンケアブランド世界シェアNo1」を本気で目指しています。メンズビューティ―という新たな価値を確立させ、日本だけではなく世界を牽引するブランドになりたいと思います。

 

第1話> 起業から約10年。バルクオム 野口卓也CEOが身につけた起業家としての素養とは

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著者 下平 将人

著者 下平 将人

弁護士として一般民事や企業法務を経験したのち、LINE株式会社の社内弁護士やチャットボット領域の新規事業開発担当を経て、DI、DIMENSIONに参画。人材紹介サービス「CAREEPOOL」のPM。投資先複数社の社外取締役。日本組織内弁護士協会理事。一橋大学法学部、慶応義塾大学法科大学院卒業、グロービス経営大学院卒業。 クリエーターをサポートするArts&Lawに所属しクリエーター向けに無料法律相談を実施。 アニメ業界のペインについて業界を横断して考える「Animation&law」を主催。

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